「トリマ広告チェックイン」利用規約

「トリマ広告チェックイン」利用規約（以下「本規約」といいます）は、ジオテクノロジーズ株式会社（以下「弊社」といいます）が提供するスマートフォン向けポイ活アプリ「トリマ」（以下「トリマ」アプリといいます）内に設けられる広告枠等への広告掲載サービス「トリマ広告チェックイン」（以下「本サービス」といいます）の利用に関する諸条件を定めるものです。

第1条（適用）

本サービスは、本規約に同意した利用者（以下「利用者」といいます）のみ利用することができ、本規約は、本サービスをご利用になるすべての方と弊社との間に適用されます。

第2条（サービス概要）

本サービスの概要は、以下のとおりとなります。
1. 「トリマ」アプリ内において、利用者は、本サービス上の地図において任意の地点（以下「スポット」といいます）を指定し、当該スポットに広告を掲載することができます。また、スポットに掲載された広告の情報は、「トリマ」アプリ利用者（以下「ユーザ」といいます）の現在地にかかわらず本サービス上で当該スポットのアイコンをタップすることにより閲覧することができます。なお、「チェックイン」とは、ユーザが、当該スポットを中心とした所定の範囲内に所在すると合理的に判断された場合に、本サービス上で当該スポットに対して行う所定の登録・操作をいいます。ただし、チェックインは、ユーザが当該スポットを訪問したことを意味するものではなく、又はこれを証明するものでもありません。
2. チェックイン数について、利用者は、キャンペーンごとにチェックイン数の上限を設定することができます。当該上限に達した場合であっても対象スポットの掲載は継続されますが、当該上限を超えるチェックインは発生しないものとし、当該上限を超える第5条第1項第1号に規定するチェックイン費も発生しません。また、チェックイン数および閲覧数その他これらに関連する実績値は、弊社所定の方法により算定するものとし、利用者は弊社による算定結果を最終的な実績値として承諾するものとします。
3. 弊社は、広告掲載月の翌月に、当該広告掲載月におけるチェックイン数、閲覧数その他弊社が定める実績値を記載したレポート（以下「実績レポート」といいます）を利用者に提供するものとします。なお、実績レポートの集計対象期間は当該広告掲載月の１日から末日までとします。
前項の本サービスに係る入稿方法、実績レポートの提供方法その他の諸条件は、別途弊社が定めるものとし、弊社はいつでもこれを変更することができるものとします。利用者は、事前にその時点の本サービスに係る諸条件を確認した上で、次条に基づき本サービスの申込みを行うこととします。
本サービスには最低契約期間を設けないものとします。掲載期間は1か月単位とし、利用者から別段の申し出がない限り、同一条件にて自動更新されるものとします。
利用者は、翌月以降の本サービスの利用を継続しない場合、当月末日の5営業日前までに、弊社所定の方法により通知するものとします。なお、営業日とは土曜日、日曜日および祝日を除く日をいいます。

第3条（利用手続等）

利用者は、本サービスの利用にあたり、次項の定めに従い弊社との間で成立する本サービス利用に係る契約（以下「個別契約」といいます）に基づき、本サービスを利用するものとします。
利用者は、弊社所定の申込書および入稿指示書（以下、総じて「申込書類」といいます）に必要事項を記載して、本規約に同意し、電子メールその他弊社が指定する方法により弊社に提出することにより、本サービス利用の申込みをするものとします。
個別契約は、弊社が申込書類に必要事項の記載があることを確認後、次の各号のすべてを満たしたときに成立するとみなされます。
1. 弊社が利用者の申込みを承諾する旨を判断した場合
2. 当該申込みのあった広告コンテンツが「トリマ」アプリ上に掲載された場合
利用者は、前項の申込に当たっては、真実かつ正確な情報を提供しなければなりません。申込書類の記載事項に変更が生じた場合、利用者は当該情報を遅滞なく弊社に通知するものとします。かかる通知がなかったことまたは遅れたことにより利用者に生じた損害等の一切の不利益について、弊社は一切の責任を負わないものとします。
本条に基づき申込書を提出する申込者は、利用者を代表する権限を有するか、または当該申込みを行うために利用者から必要な授権をされているものとします。
「トリマ」アプリ又は弊社ウェブサイトに掲載する本サービスの説明や利用に係る諸条件（以下「付随資料」といいます）は、本規約の一部を構成します。
本規約と個別契約との間で齟齬が生じた場合、個別契約が本規約に優先するものとします。

第4条（広告コンテンツの提供条件）

「広告コンテンツ」とは、利用者が作成、投稿又は登録する広告に関するデータ（文章、画像、動画その他のデータを含みますが、これらに限られません。）をいいます。
利用者は、弊社指定の方法で広告コンテンツを弊社に提供するものとします。
弊社は、提供された広告コンテンツを本サービス提供の目的にのみ利用します。
弊社は、次の各号の定めにより利用者に生じた損害につき責任を負わないものとします。
1. 弊社の責めに帰すことのできない事由による広告コンテンツの滅失、破損等
2. 広告コンテンツが第6条各号に該当する内容であることに伴う第三者の照会、クレーム、法的申立て、訴訟提起等
利用者は、前条第1項により掲載された広告コンテンツを自らの責任で確認し、万が一その内容に異議等がある場合は、掲載日から3日以内に弊社に通知するものとします。かかる通知がない場合、広告コンテンツは、利用者の申込みどおり適切に掲載されたものとみなします。

第5条（利用料金）

本サービスの料金（以下「利用料金」といいます）は、弊社が定める最新の料金表に記載の金額とします。利用者は、毎月末日を締切日として翌月20日までに弊社が発行する請求書に基づき、当月の利用料金に消費税を加えた合計額を、締切日の翌々月20日（以下「支払期日」といいます）までに、弊社指定の銀行口座に振り込み支払うものとします。支払日が金融機関の休業日の場合は前営業日とします。振込手数料は利用者が負担します。
1. 利用料金は、初期費用、広告掲載に係る掲載費（月額固定）、チェックイン費（従量課金）、および利用者が選択する各種オプション料金で構成されます。なお、各利用料金には消費税および地方消費税は含まれず、別途加算されるものとします。利用料金については日割計算を行わないものとし、月途中での掲載開始、掲載終了または本契約の中途解約その他の事由の有無を問わず、当該月の利用料金は全額発生するものとします。
  1. 初期費用は、本サービス契約時に発生する費用です。契約期間中にスポットを追加した場合であっても、初期費用は再度発生しません。
  2. 掲載費は、スポット単位で発生する月額固定費用（掲載手数料を含みます）です。
  3. チェックイン費は、ユーザによるチェックイン1件ごとに発生する従量課金です。チェックイン単価は、弊社が別途定める還元額に応じた料金体系の中から、利用者が選択できるものとします。チェックイン単価の変更は月単位でのみ可能とし、変更後の単価は翌月以降のチェックインに適用されるものとします。当月分のチェックインに対して遡って適用することはできません。なお、チェックイン単価の変更を希望する場合、利用者は当月末日の5営業日前までに弊社所定の方法による書面（電子メールを含みます。）により弊社へ通知しなければなりません。
  4. オプション料金は、バナー表示、プッシュ通知その他弊社が別途定めるオプションサービスを利用する場合に発生する費用です。各オプションの内容および料金は、弊社が別途定めるものとします。
支払期日に遅滞した場合は、以後完済に至るまで、利用者は弊社に対し、当該支払金額に対する年14.6パーセントの割合による遅延損害金を支払うものとします。弊社は、遅延損害金を申込み済みの本サービスの料金に追加して請求できるものとします。
支払期日経過後、弊社が利用者による本サービスの料金の支払いを確認できなかった場合は、弊社は利用者に対して賠償義務を負うことなく申込み済みの本サービスの提供を停止することができるものとします。
弊社は、本サービスの料金を変更することがあります。但し、利用者が申込書類で定めた掲載期間は変更前の料金が適用されます。
利用者がお支払いになられた本サービスの料金は、本規約に定めのある場合を除き理由のいかんに拘らず一切返還いたしません。

第6条（禁止事項）

利用者は、本サービス上で明示的に許諾されている場合を除き、本サービスの利用に際し、次の各号のいずれかに該当する行為および該当すると弊社が合理的な根拠に基づき合理的に判断する行為をしてはなりません。

弊社が定める広告配信条件（広告等の内容に応じた年齢制限を含みこれに限られません）を逸脱する行為
虚偽の内容または誇大な内容を含む広告コンテンツを提供する行為
過度に暴力的な表現、露骨な性的表現、人種、国籍、信条、性別、社会的身分、門地等による差別につながる表現、自殺、自傷行為、薬物乱用を誘引または助長する表現、その他反社会的な内容を含み他人に不快感を与える表現を含む広告コンテンツを提供する行為
弊社の事前の承諾なく本サービスを第三者のための広告媒体として利用する行為
本サービスを通じて個人情報の収集を行う行為
属性を利用した広告等を配信する場合、広告等に接触した利用者の属性を識別する行為
弊社または第三者になりすます行為
弊社またはその他の第三者の権利（著作権、商標権、特許権その他の知的財産権、プライバシー権、その他法令上または契約上の権利を含みこれらに限られません）を侵害する行為
本サービスの運営を妨害する行為、弊社のサーバやネットワークシステムに支障を与える行為または弊社若しくはその他の第三者に不利益や損害を与える行為
公序良俗に反する行為、法令若しくは法令上拘束力のある行政措置に違反する行為または犯罪行為に関連する行為
本サービスの不具合を意図的に利用する行為、反社会的勢力に対する利益供与その他の協力行為、第三者に対する嫌がらせや誹謗中傷を目的とする行為、その他本サービスが予定している利用目的と異なる目的で利用する行為
弊社に対し不当な問い合わせまたは要求をする行為
前各号の行為を直接または間接に惹起し、または容易にする行為
その他、前各号の行為に関連しまたは付随する行為であって、弊社による本サービスの提供または運営を阻害する可能性のある行為

第7条（権利帰属）

本サービスおよび「トリマ」アプリに関する著作権、商標権等の知的財産権を含む一切の権利は、弊社または弊社に権利を許諾した第三者に帰属します。ただし、利用者が弊社に提供した広告コンテンツに係る権利は、利用者または利用者に権利を許諾した第三者に留保されるものとします。

第8条（保証）

利用者は弊社に対し以下の各号に定める事項を保証するものとします。
1. 弊社に提供する広告コンテンツおよび広告コンテンツに設定する遷移先URLのドメイン名、URL、ウェブサイト、リンク先等（以下「遷移先コンテンツ」といいます）に関し、善良な管理者の注意義務をもって適切に管理し、一切の責任を負うこと
2. 広告コンテンツ（タイトル、説明文、画像およびデザインを含み、以下同じ）および遷移先コンテンツが第三者の著作権、産業財産権、パブリシティ権、プライバシー権その他一切の権利を侵害していないこと
3. 広告コンテンツおよび遷移先コンテンツが景品表示法その他の関連する法令、官公庁の公表するガイドライン、業界団体の自主規制等に違反していないこと
利用者が前項に定める保証に違反したことに起因して、第三者から弊社に対し問い合わせ、苦情、権利侵害の訴えまたは損害賠償の請求があった場合、弊社は速やかに利用者にその旨を通知し、利用者は自己の責任および負担において解決するものとし、弊社に損害が生じた場合はこれを補償します。
弊社は、利用者が申込書類にて指定した掲載期間の途中であっても、次の各号のいずれかに該当する事由が生じた場合または弊社の裁量によりその恐れがあると判断した場合、利用者の承認を得ることなく広告コンテンツの掲載を中断、停止もしくは終了し、または本規約に基づく契約を解除できるものとします。なお、この場合であっても、利用者は本サービスの料金の支払いを免れません。なお、弊社は、本項に定める措置を取った理由を利用者に対して説明する責任を負わないものとします。
1. 広告コンテンツが社会通念上相当な見地から適当でないと弊社が認めた場合
2. 弊社所定の広告審査により広告掲載が相当でないと弊社が判断した場合
3. 本条第1項に規定する保証義務に違反した場合
4. 利用者が第6条その他本規約の条項のいずれか一つにでも違反した場合
弊社が前項の措置を講じた場合であって弊社に損害が生じたときは、利用者は、これを賠償するものとします。
弊社は、本サービスの完全性、正確性、適法性、特定の目的に対する適合性、広告の効果、広告配信先のターゲティングの精度および品質について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も致しません。
本サービスの内容として設定したチェックイン回数、閲覧数等の実績値は、弊社の判断により算定することを、利用者は承諾するものとします。

第9条（本サービスの変更・中断・中止）

弊社は、第10条に定める場合を除き、本サービスの内容およびトリマの内容を予告なく弊社の裁量により改良、追加、中止、変更、削除することができるものとします。
弊社は、次の各号のいずれかに該当する事由が生じた場合、利用者に事前に通知することなく、本サービスの全部もしくは一部の提供またはトリマの全部もしくは一部の配信を中断または停止する場合があります。
1. 本サービスの提供に必要な設備等の定期的もしくは緊急的な保守、工事もしくは障害の対策等が必要な場合
2. 電気通信事業者による電気通信役務の提供の中止、火災、停電、事故、戦争、動乱、暴動、テロ、感染症、労働争議、天災地変、インターネットインフラもしくは情報システムの不具合、コンピューターウイルス、国内外法令の制定・改廃、公的機関による命令処分・指導・要請等の不可抗力その他の弊社の責に帰さない事由により、本サービスの提供または本アプリの配信ができなくなった場合
3. 運用上・技術上やむを得ないと弊社が判断した場合
4. その他弊社が合理的根拠に基づき必要と合理的に判断した場合
前2項に基づく弊社の措置により利用者が損害を被ったとしても、弊社は、一切賠償の責を負わないものとします。

第10条（利用規約の変更）

弊社は、民法548条の4の定めに従い、本規約の内容を随時変更することができるものとします。
前項に定める場合、弊社は、14日以上の予告期間をおいて、弊社が管理する公式サイトその他弊社所定の場所に、当該変更の内容を記載した通知を表示するものとします。当該変更は、遡って適用されることはなく、当該表示から14日以降に発効します。但し、変更が軽微で利用者に特に不利益にならないと弊社が合理的に判断した場合、通知しないものとします。
利用者が変更後の規約に同意できないときは、本規約上別段の定めにかかわらず、個別契約を解除することができます。

第11条（本サービスの終了）

弊社は、自らの都合により、本サービスの提供を終了することができます。弊社が本サービスの提供を終了する場合、弊社は利用者に事前に通知するものとします。

第12条（譲渡禁止）

利用者は、本規約に係るいかなる権利または義務も、第三者に移転、譲渡、担保設定、その他の処分をすることはできません。
弊社は、本サービスにかかる事業を他社に譲渡した場合には、当該事業譲渡に伴い本規約上の地位、本規約に基づく権利および義務ならびに利用者の登録事項その他の利用者に関する情報を当該事業譲渡の譲受人に譲渡することができるものとし、利用者は、かかる譲渡につき本項において予め同意したものとします。なお、本項に定める事業譲渡には、通常の事業譲渡のみならず、会社分割その他事業が移転するあらゆる場合を含むものとします。

第13条（損害賠償）

弊社は、本規約の各条項に従って制限された限度においてのみ、本サービスについての責任を負います。弊社は、本規約上弊社の責任を制限又は免除している事項について、弊社に故意又は過失がある場合を除いて、責任を負いません。弊社は、本サービスに関して利用者に損害が生じた場合であっても、弊社に故意又は過失がある場合を除き、責任を負いません。
弊社の過失（重過失は除きます）によって本サービスに関して利用者に損害が生じた場合、弊社は、請求原因のいかんを問わず、利用者に現実に生じた直接かつ通常の損害について責任を負い、その賠償額は、利用者による損害賠償請求時の直近6か月間に利用者が実際に支払った本サービスの利用料金を上限とします。

第14条（反社会的勢力の排除）

利用者は、次の各号に定める事項につき表明し、保証するものとします。
1. 自ら（その役員および従業員を含む）が、暴力団、あるいは暴力団員でなくなった日から５年を経過しない者、暴力団関係企業、総会屋、社会運動標ぼうゴロ、政治活動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団、もしくはこれらに準ずる者、または暴力団もしくは暴力団員と密接な関係を有する者その他反社会的勢力（以下、これらを総称して「反社会的勢力」という）でないこと、および今後もそうでないこと。
2. 反社会的勢力との間で、直接または間接を問わず、かつ、名目の如何を問わず、資本上の関係（反社会的勢力が、自らの責に帰すべからざる事由により金融商品取引所（金融商品取引法第２条第16項に定めるものをいう）において市場取引で株式を取得した場合を除く）を有していないこと、および今後も有しないこと。
3. 反社会的勢力が、直接または間接を問わず、自らの経営に関与していないこと、および今後も関与させないこと。
4. 自らの行う事業に関し、暴力団員等の威力を利用し、財産上の不当な利益を図る目的で暴力団員等を利用し、または、暴力団員等の威力を利用する目的で暴力団員等を従事させていないこと、および今後もさせないこと。
5. 直接または間接を問わず、自らが暴力団員等に対して資金を提供し、便宜を供与し、または不当に優先的に扱うなどの関与をしていないこと、および今後もしないこと。
6. その他、反社会的勢力との間で、直接または間接を問わず、名目の如何を問わず、かつ、対価の有無を問わず、取引その他の接触（各都道府県その他地方公共団体の制定する暴力団排除条例その他反社会的勢力規制法令において規制される態様の取引その他の接触をいう）を行っていないこと、および今後も行わないこと。
7. 直接または間接を問わず、以下に掲げる行為を行っていないことおよび今後も行わないこと。
  1. 暴力的な要求行為
  2. 法的な責任を超えた不当な要求行為
  3. 取引に関して脅迫的な言動をし、または暴力を用いる行為
  4. 風説を流布し、偽計または威力を用いて信用を毀損し、または業務を妨害する行為
  5. その他前各号に準ずる行為

第15条（裁判管轄）

本規約の準拠法は、日本法とします。
本規約に関し、利用者と弊社との間で疑義または争いが生じた場合には、誠意を持って協議し解決することとしますが、それでもなお解決しない場合には、東京簡易裁判所または東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

第16条（分離可能性）

その他本規約に定めのない事項については、別途弊社の定めるところに従うものとします。本規約のいずれかの規定が管轄権のある裁判所により無効である旨判断された場合には、かかる規定は、法律が許容する限りで、本来の規定の趣旨を最大限実現するように変更または解釈されるものとし、また、本規約のその他の規定の効力には何らの影響を与えないものとします。

附則：
実施日　2026年8月24日